学術委員会メンバー
委員長
南野 徹
（順天堂大学大学院医学研究科循環器内科学 教授)
副委員長
尾池 雄一
（熊本大学大学院生命科学研究部分子遺伝学講座 教授／熊本大学医学部長)
委員
大須賀 穣
（東京大学大学院医学系研究科生殖・発達・加齢医学専攻産婦人科学講座 教授)
新村 健
（兵庫医科大学内科学総合診療科 主任教授)
中神 啓徳
（大阪大学大学院医学系研究科健康発達医学寄附講座 教授)
佐野 元昭
（慶應義塾大学医学部循環器内科 准教授)
高橋 将文
（自治医科科大学分子病態治療研究センター 教授)
真鍋 一郎
（千葉大学大学院医学研究院疾患システム医学 教授)
お知らせ
一般社団法人日本抗加齢医学会 学術委員会規則
第1条（名称）
この委員会は、一般社団法人日本抗加齢医学会学術委員会（以下「委員会」という。）という。
第2条（運用）
委員会は、一般社団法人日本抗加齢医学会（以下「本学会」という。）委員会規則に定められたことのほかは、この規則によって運営する。
第3条（目的）
委員会は、本学会における学術に関する業務を所轄し、抗加齢医学及び抗加齢医療の進歩に貢献することを目的とする。
第4条（業務）
委員会は、前条の目的を達成するために次の業務を行う。
学会賞の設置、運営
研究奨励賞の設置、運営
プログラム委員会の設置、運営
その他、本学会の目的を達成するために必要な事業
第5条（構成等）
委員会は、委員長及び委員若干名をもって構成する
委員長及び委員の委嘱については、委員会規則に則る。
委員長は、委員会を代表し、委員会の業務を統括する。
委員長は、委員の中から、指名によって副委員長を委嘱することができる。
副委員長は、委員長を補佐し、委員長に事故があるとき又は欠けたときは、その職務を代行する。
第6条（作業部会）
委員会は、その任務を分担するために、必要に応じて、作業部会を置くこととする。
第7条（改訂）
本規則の改訂は、委員会で審議し、理事会が承認する。
附則 本規則は、２０１４年６月５日から施行する。
一般社団法人日本抗加齢医学会 プログラム委員会規則
第1条（名称）
この委員会は、一般社団法人日本抗加齢医学会プログラム委員会（以下「委員会」という。）という。
第2条（運用）
委員会は、一般社団法人日本抗加齢医学会（以下「本学会」という。）委員会規則に定められたことのほかは、この規則によって運営する。
第3条（目的）
委員会は、本学会総会（以下「総会」という。）の学会プログラムの統合的かつ継続的な編成に関する業務を所轄し、抗加齢医学及び抗加齢医療の進歩に貢献することを目的とする。
第4条（業務）
委員会は、前条の目的を達成するために次の業務を行う。
総会プログラムの企画
その他、総会の目的を達成するために必要な事業
第5条（構成）
1. 委員会の構成は、別に定めるプログラム委員（以下「委員」という。）で構成される。
2. 委員会には委員長１名と副委員長１名をおく。次期委員長が副委員長を務める。
3. 委員長は委員会を代表し、委員会の業務を統括する。副委員長は委員長を補佐し、委員長に事故があるとき又は欠けたときは、その職務を代行する。
4. 委員長は任期中２回分の総会、次期委員長は委員長就任から任期中2回分の総会のプログラム編成に責任を持つ（担当年度委員長制度）。
5. 総会会長（以下、「会長」という。）担当委員として、１号委員を定める。１号委員は、当該年度の総会会長、次年度、次々年度会長が務め、最大３名とする。
6. 専門分野別選出委員として、２号委員を定める。各専門分野の代表を小委員長と呼び、２号委員の専門分野は、①遺伝子、②細胞、③酸化ストレス、④免疫・炎症、⑤男性医療、⑥女性医療、⑦代謝、⑧腸内細菌、⑨脳・認知症制御、⑩感覚知覚、⑪口腔、⑫検査法・ドック、⑬食生活・サプリメント・健康食品・漢方・キレート療法、⑭運動・運動器、⑮“ごきげん”・睡眠・ストレスマネジメント、⑯見ため（皮膚・容貌・体形）、⑰肥満・減量、⑱社会・疫学・医学理論、⑲血管の１９分野とする。２号委員の人数は、５７名～９５名とする。
7. 専門医・指導士認定委員会選出委員として、３号委員を定める。３号委員の代表を小委員長と呼び、小委員長は専門医・指導士認定委員会の委員長が務め、委員は同委員会の委員が務める。３号委員の人数は、３名～４名とする。
8. 倫理委員会、利益相反委員会選出委員として、４号委員を定める。４号委員の代表を小委員長と呼び、小委員長は倫理委員会又は利益相反委員会の委員長が務め、委員は同委員会の委員が務める。４号委員の人数は、３名～４名とする。
9. 若手プログラム企画選出委員として、５号委員を定める。５号委員の代表を小委員長と呼び、５号委員は就任時に４５歳以下であることを条件とする。５号委員の人数は委員会選出枠３～４名、会長選出枠１名とし、小委員長は委員会枠選出委員が務める。
10. 実地医科スキルアップセミナー企画選出委員として、６号委員を定める。６号委員の代表を小委員長と呼ぶ。６号委員の人数は、３～４名とする。
理事長、委員長が特に必要とした場合にのみ、会員、非会員に関わらず委嘱する委員として、７号委員を定める。
第6条（委嘱）
1. 委員長及び副委員長は、原則として理事、評議員の中から、理事会の議を経て、理事長が委嘱する。
2. 委員及び小委員長は、原則として会員の中から、委員会の議を経て、理事長が委嘱する。ただし、２号委員小委員長は、委員会、理事会の議を経て理事長が委嘱する。
3. 任務遂行に必要な場合には、理事長、委員長は、外部の有識者を推薦し、理事会の議を経て、理事長が委嘱することができる。
4. ２号委員小委員長は、原則として委員会経験者とし、その推薦は、前年度２号委員小委員長が行うものとする。２号委員の推薦は、２号委員小委員長が行う。
5. ３号委員は、専門医・指導士認定委員会委員が務めるものとし、３号委員小委員長は同委員会委員長、３号委員は同委員会委員が務めるものとする。３号委員の推薦は３号委員小委員長が行う。
6. ４号委員は、倫理委員会又は利益相反委員が務めるものとし、４号委員小委員長は両委員会どちらかの委員長、４号委員は両委員会の委員が務めるものとする。４号委員の選出は４号委員小委員長が行う。
7. ５号委員小委員長は、原則として委員会経験者とし、その推薦は、前年度５号委員小委員長が行うものとする。５号委員のうち、委員会選出枠の推薦は委員会が行い、会長選出枠の推薦は当該年度会長が推薦する。
8. ６号委員小委員長は、実地医科理事、評議員とし、その推薦は、前年度６号委員小委員長が行うものとする。６号委員の推薦は、６号委員小委員長が行う。
9. ７号委員は、理事長、委員長が特に必要とした場合にのみ、会員、非会員に関わらず理事長が委嘱する。
10. ただし、初代の委員については、別途、運用要項に定める。
第7条（任期）
1. 委員長の任期は２年、副委員長の任期は、２年とする。再任は不可とする。
2. １号委員の任期は、会長として選出され、１号委員の就任から、担当総会終了時までとする。再任は不可とする。
3. ２号委員の任期は、就任から３年後の総会終了時までとする。ただし、小委員の任期は２年とし、小委員長就任時に任期が３年目の委員は、任期を１年延長するものとし、合計任期は４年となる。２号委員の再任は妨げないが、小委員長の再任は不可とする。
4. ３号委員の任期は、就任から３年後の総会終了時までとする。ただし、専門医・指導士認定委員会の任期が終了した場合には、３号委員の任期も終了する。再任は妨げない。
5. ４号委員の任期は、就任から３年後の総会終了時までとする。ただし、倫理委員会、利益相反委員会の任期が終了した場合には、４号委員の任期も終了する。再任は妨げない。
6. ５号委員の任期は、就任から３年後の総会終了時までとする。ただし、小委員の任期は２年とし、小委員長就任時に任期が３年目の委員は、任期を１年延長するものとし、合計任期は４年となる。会長選出枠委員は、担当総会終了時までとする。再任は妨げない。
7. ６号委員の任期は、就任から３年後の総会終了時までとする。再任は妨げないが、小委員長の再任は不可とする。
8. ７号委員の任期は、就任から担当総会終了時までとする。
9. 初代の委員については、別途、運用要項に任期を定める。
第8条（併任）
委員長、副委員長、１号委員、２号委員、３号委員、４号委員、５号委員、６号委員は、原則として、それぞれが他の委員を併任することができる。
第9条（作業部会）
委員会は、その任務を分担するために、必要に応じて、作業部会を置くこととする。
第10条（補則）
委員会は、その運用のために、運用要項を定める。
第11条（改訂）
本規則の改訂は、委員会で審議し、理事会が承認する。
附則 本規則は、２０１４年６月５日から施行する。
改訂 ２０１４年１２月１４日
改定 ２０１５年１２月２０日
改定 ２０１６年６月９日
改定 ２０１６年１２月１１日
一般社団法人日本抗加齢医学会プログラム委員会 運用要項
第1条（目的）
本要項は、一般社団法人日本抗加齢医学会（以下「本学会」という。）プログラム委員会（以下、「委員会」という。）が、同委員会規則第１０条に基づき、その運用に必要な事項を定めるものである。
第2条（総会運営）
1. 本学会の日本抗加齢医学会総会（以下「総会」という。）においては、総会のプログラム企画は委員会が、運営は総会会長（以下、「会長」という。）が責任を持つ。
2. 総会会場の数、時間配分、コマ数は、担当年度プログラム委員長（以下「委員長」という。）と会長の合議により決定する。
3. 共催セミナー、企業展示は会長が責任を持ち担当する。
第3条（プログラムの大枠）
1. 総会では、一般口演・ポスター、実地医家スキルアップセミナー、若手プログラム、ワークショップ、専門医・指導士教育プログラム、シンポジウム、教育講演、招待講演、特別講演、会長講演、理事長提言を行う。
2. 総会では、当該年度の日本抗加齢医学会学会賞の受賞講演（学会賞受賞講演）、日本抗加齢医学会研究奨励賞の受賞講演（研究奨励賞受賞講演）を行う。ただし、該当者がいる場合のみ開催する。
3. 総会では、当該年度総会に関し、優秀演題受賞講演を行う。ただし、該当者がいる場合のみ開催する。
4. 第３条に定められた以外のプログラムを企画する場合には、プログラム委員会での承認を必要とする。開催枠は、シンポジウムの会長担当枠の中で調整をするものとし、本運営要綱に定められる開催プログラムの上限を超えてはならない。
5, プログラムの時間的・場所的配置は会長が責任を持って行い、委員長の承認を得るものとする。
6. 原則、座長は１人１回のみ担当できる（共催セミナーや委員会役職による座長は除く）。講演者も同じ講演者が複数回講演することは極力避け、多くの会員に活躍の場があるよう配慮をする。
7. 主要講演（理事長提言、会長講演、特別講演、招待講演）の座長は、原則、本学会理事が担当する。
8. 座長は、本学会会員から選出するものとする。講演者についても会員から選出することが望ましいが、非会員講演者を採用の場合には、本学会への入会を促すことを委員の責務とする。
9. 講演者は、海外からの講演者でも可とするが、交通費の負担を含め、会長と相談の上で採用するものとする。
第4条（一般口演・ポスター）
1. 一般演題の応募カテゴリーは、２号委員の専門分野に順ずるものとし、特別カテゴリーとし、「癌」「代替医療」を設けるものとする。
2. 採用演題数、一般口演・ポスターの割合は、委員長と会長の合議により決定する。ただし、一般口演設置枠はおおよそ２０枠程度とし、一般口演における同時間の平行開催枠数は、２枠程度が望ましい。
3. ２号委員が査読委員となり演題の査読を行うものとし、１演題２名査読を原則とする。査読は０点（不採用）、１点～５点の点数にて評価するものとし、０点（不採用）の場合は、当該分野２号委員小委員長が追加査読をし、採否を最終決定する。ただし、特別カテゴリーの査読は、プログラム委員長、もしくは、プログラム委員長指名のプログラム委員が担当するものとする。
4. 採否の決定は、２号委員小委員長が最終責任を持つ。
5. 委員長が必要と判断した場合、２号委員以外に査読委員を委嘱することができる。
6. 一般口演・ポスターへの割り振りとセッション座長の人選は、委員会協力のもと会長が行うものとし、委員長が最終決定をする。
第5条（優秀演題）
1. 優秀演題賞の選考対象者は一般演題口演の筆頭演者とする。選考分野は、２号委員の専門分野、つまり、総会の演題募集時の応募分野に準ずるものとする。
2. 優秀演題賞の選出は、２号委員小委員長が務めるものとする。
3. 専門分野ごとに候補者１名、次点者１名を選出する。ただし、応募演題数が多い分野に関しては、委員長との協議のもと、２名以内の候補者を選出とする。該当者なしでも良いものとする。
4. 選考は研究の学術的評価のみにより行う。具体的な基準は２号委員小委員長の判断に委ねる。２号委員小委員長は選考分野の受賞候補者と次点者を決め、査読結果とともに委員会に報告する。
5. 委員長、副委員長、１号委員小委員長、２号委員小委員長による選考委員会（メール委員会）を設置し、２号委員小委員長の評価をもとに最終選考し、最大１８演題を選出する。選考委員会の委員長は、委員長が務める。
6. 優秀演題受賞者は、総会内、優秀演題受賞講演枠（６０分３枠）での発表を行い、選考委員による審査を受ける。優秀演題の内、５演題を最優秀演題とし、総会内閉会式で表彰状を授与する。表彰状は委員会が用意する。
7. 委員会は、優秀演題受賞者の受賞者氏名と発表演題名を、本学会雑誌、総会プログラム抄録集及び本学会ホームページに公表する。
第6条（シンポジウム）
1. シンポジウムは、各分野最先端の臨床、研究を中心とするが、専門領域別ではなく、横断的なプログラム企画が望ましい。
2. シンポジウムの企画者は、当該年度会長の１号委員及び２号委員とする。
3. 分科会企画によるシンポジウム、セッションは開催しない。
4. シンポジウムの開催時間は、原則、９０分とするが、開催枠に余裕がある場合のみ、最大１２０分まで延長することができる。
5. シンポジウムの開催数は３０セッションを上限とし、内２．５割を上限として、シンポジウムに会長枠を設ける。
6. 総会全体で企画されるシンポジウムは、おおよそ６割を臨床系（クリニカル）、４割を基礎系（ベーシック）として企画する。
7. 他学会との共催シンポジウムを企画する際には、該当年度総会１年前の委員会全体会議までに、委員長の承認を得るものとする。なお、企画に際しては、原則、本学会から座長を１名、共催学会から座長を１名選出するものとし、講演者も本学会と他学会とでバランスよく選定をする。
8. 委員長は、シンポジウムの数と時間、会長枠分の数、各分野への割り振り案などを会長と協議して立案し、担当年度１年半前の委員会で決定する。ただし、初年度については別途定める。
9. この決定に従い、当該年度会長１号委員と２号委員は、１年前の委員会全体会議までに委員長にプログラム案を提出する。なお、２号委員は、各専門分野別に４セッション程度を立案する。
10. 委員長と副委員長、会長はセッション案の調整、シンポジウムの選出を行い、最終案を決定する。
11. シンポジウムの具体的内容・講演者については、当該年度会長１号委員、２号委員が全決定してもよいが、適切と考える座長に依頼することも可能とする。
12. シンポジウム座長・講演者への依頼・調整は、総会開催日の８か月前までを目途に行う。
第7条（専門医・指導士教育プログラム・ワークショップ・若手プログラム・実地医家スキルアップセミナー）
1. 専門医・指導士教育プログラムは、抗加齢（アンチエイジング）医学の応用的であり実践に役立つ内容を中心にとりあげるプログラムとする。
2. 専門医・指導士教育プログラムの企画者は、３号委員とするが、必要に応じて２号委員の協力を得られるものとする。
3. ワークショップは、倫理・利益相反に関するプログラムの他、理事長、各委員会から特別に要望のあったプログラムとする。
4. ワークショップ企画者は、４号委員とする。ただし、理事長、各委員会から特別に要望のあったプログラムは、理事長指名による６号委員、もしくは企画委員会委員が担当する。
5. 若手プログラムは、本学会の未来を担う次世代を育成するため、若手医師・研究者を中心とするプログラムとする。
6. 若手プログラムの企画者は、５号委員とする。
7. 実地医家スキルアップセミナーの企画者は６号委員とするが、必要に応じて、２号委員、３号委員の協力を得られるものとする。
8. 専門医・指導士教育プログラムの開催時間は９０分、ワークショップの開催時間は６０分、若手プログラムの開催時間は９０分、実地医家スキルアップセミナーは３０分とする。
9. 専門医・指導士教育プログラムの内訳は、専門医向け２セッション、指導士向け２セッションを上限に企画するものとする。
10. ワークショップの企画数は、原則１枠とするが、本学会理事長（以下、「理事長」という。）又は各委員会からの要請がある場合のみ、ワークショップの開催数を増やすことができる。
11. 若手プログラムの企画数は、委員会枠1枠、会長枠1枠とする。ただし、委員会で必要と認めた場合はこの限りではない。
12. 実地医家スキルアップセミナーの企画数は、４枠とする。ただし、委員会で必要と認めた場合はこの限りではない。
13. 委員長は、専門医・指導士教育プログラム、ワークショップ、若手プログラム、実地医家スキルアップセミナーについて、開催数と時間を会長と協議して立案し、担当年度1年半前の委員会で決定する。ただし、初年度については別途定める。
14. この決定に従い、３号委員、４号委員、５号委員、６号委員は独自で、あるいは他の専門分野と合同で、プログラムを立案し、担当年度１年前の委員会までに委員長にプログラム案を提出する。
15. 委員長と副委員長、会長はセッション案の調整、プログラムの選出を行い、最終案を決定する。
16. 専門医・指導士教育プログラム、ワークショップ、若手プログラム、実地医家スキルアップセミナーの具体的内容・講演者については、３号委員、４号委員、５号委員、６号委員それぞれが全決定してもよいが、適切と考える座長に依頼することも可能とする。
17. 専門医・指導士教育プログラム、ワークショップ、若手プログラム、実地医家スキルアップセミナーの座長・講演者への依頼・調整は、会開催日の８か月前を目途に行う。
第8条（教育講演）
1. 教育講演は、２号委員が各専門分野別に企画をし、全体で４～５枠開催をする。
2. 本枠の講演は、本学会会員への教育を目的とするものであり、各専門分野から、当該年度に話題となっているテーマを取り上げるものとする。
3. 講演者、座長は、原則、本学会会員であることを条件とする。
4. 教育講演の開催時間は、１枠３０分とする。
第9条（理事長提言）
1. 理事長提言は当該年度の理事長が講演を行うものとし、開催枠は1枠とする。
2. 理事長提言の開催枠は、３０分とする。
第10条（会長講演）
1. 会長講演は当該年度の会長が講演を行うものとし、開催枠は1枠とする。
2. 会長講演の開催枠は、３０分とする。
第11条（特別講演）
1. 特別講演は、会長が１枠、委員会が１枠持つ。
2. 本枠の講演者は、海外からの講演者等、総会のメインとなる講演者とする。委員会枠分の講演者は２号委員が各専門分野別に１枠ずつ提案をする。総会１年半前の委員会において、候補者の略歴、業績の概要、特別講演の内容の予定などに関して、簡単にまとめたものを提示し、その場での議論により講演者の候補を決定する。講演者の候補は本人の同意を得た上で正式の講演者として決定する。初年度の決定時期については、別に定める。
3. 特別講演枠増設の必要または要望がある場合は、会長と委員長が協議して決定する。
4. 特別講演の開催枠は６０分を上限とし、原則、同時刻に他のプログラムを開催しないことが望ましい。
第12条（招待講演）
1. 招待講演は、会長が１枠、委員会が１枠持つ。
2. 本枠の講演者は、抗加齢医学に関する講演に関わらず、文化人含め広く検討するものとする。学会１年半前の委員会において、候補者の略歴、業績の概要、特別講演の内容の予定などに関して、簡単にまとめたものを提示し、その場での議論により講演者の候補を決定する。講演者の候補は本人の同意を得た上で正式の講演者として決定する。なお、初年度の決定時期については、別に定める。
3. 招待講演枠増設の必要または要望がある場合は、会長と委員長が協議して決定する。
4. 招待講演の開催枠の上限は、６０分とする。
第13条（日本抗加齢医学会学会賞受賞講演）
1. 学会賞受賞講演の講演者は、当該年度の日本抗加齢医学会学会賞受賞講演者とし、座長は学術委員会委員長が務める。ただし、該当者がいる場合のみ開催する。なお、学術委員長が担当できない場合には、学術委員会委員が代行する。
2. 学会賞受賞講演終了時、座長から講演者へ表彰状と賞金を授与するものとする。
第14条（日本抗加齢医学会研究奨励賞受賞講演）
1. 研究奨励賞受賞講演の講演者は、当該年度の日本抗加齢医学会若手奨励賞受賞講演者とし、座長は学術委員会委員長が務める。ただし、該当者がいる場合のみ開催する。なお、学術委員会委員長が担当できない場合には、学術委員会委員が代行する。
2. 研究奨励賞受賞講演終了時、座長から講演者へ表彰状と賞金を授与するものとする。
第15条（共催セミナー）
1. 共催セミナー（ランチョン、イブニングなど）は会長が企画担当するが、企業の宣伝色が強くなりすぎないよう配慮する。
2. 共催セミナーの座長、講演者の企画にあたっては、同一人物が複数回担当することがないよう、会長の采配にて調整を行うことが望ましい。
第16条（辞任・任務継続不可能の場合）
1. 委員長が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合、次期委員長が残りの任期を代行する。次期委員長に同様の状態が生じた場合、次回の委員会全体会議でその後任を選出する。
2. ２号委員小委員長が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合、委員長は新たな２号委員小委員長を推薦する。
3. ２号委員が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合、当該年度２号委員小委員長は新たな委員を推薦する。
4. ３号委員が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合、また、３号委員が専門医・指導士認定委員会委員ではなくなった場合には、当該年度３号委員小委員長は新たな委員を推薦する。
5. ４号委員が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合、また、４号委員が倫理委員会委員、利益相反委員会委員ではなくなった場合には、当該年度４号委員小委員長は新たな委員を推薦する。
6. ５号委員が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合には、委員長又は会長は新たな委員を推薦する。
7. ６号委員が辞任、あるいは任務継続が不可能となった場合には、委員長又は会長は新たな委員を推薦する。
第17条（委員会全体会議）
1. 全体会議を年２回、総会会期中と次の総会の６か月前までに行うものとし、委員長がこれを招集する。なお、全体会議の出席者は、委員長、副委員長、１号委員、２号委員小委員長、３号委員小委員長、４号委員小委員長、５号委員小委員長・会長推薦枠委員、６号小委員長、７号委員とする。
2. 総会会期中に行われる全体会議の議長は、当該年度プログラム委員長が、総会６か月前に開催する全体会議の議長は、次期プログラム委員長が務めるものとする。
3. 総会会期中に行われる全体会議に出席する各号小委員長は、当該年度小委員長とし、総会６か月前に開催する全体会議の議長は、各号次期小委員長が出席するものとする。
4. ２号、３号、４号、５号委員各小委員長が全体会議に出席できない場合、委員長は、必要に応じて、当該分野の委員に代理出席を依頼することができる。
5. オブザーバーとして、理事長、副理事長、前年度会長、1号委員担当総会事務局長、本学会事務局、委員会事務局が参加する。原則、関係者外の参加は認めない。
6. プログラム委員長は、任期終了後最初に開催される全体会議に、オブザーバーとして出席するものとする。
7. 委員長は、全体会議以外にも必要に応じて委員会を招集することができる。
委員会全体会議開催経費は、本学会予算にて負担するものとする。
8. 委員は、全体会議出席に際し、本学会規定による交通費を受け取ることができる。ただし、9. 総会会期中に開催される委員会全体会議出席に際しては、交通費の支給は発生しない。
第18条（委員会の評価）
1. 委員会によるプログラム企画の評価をするため、総会開催終了後、会員及び非会員参加者にアンケートを実施する。
2. 委員会は年に一度、第１項の評価結果を理事長に報告し、理事長は、委員会の活動を評価する。
第19条（委員会事務局の業務範囲）
1. 委員会は、委員会業務遂行のため、委員会事務局を設置することができる。
2. 委員会事務局の業務範囲は、委員会全体会議の運営、各種プログラム企画のとりまとめまでとする。プログラム開催枠の調整、座長・講演者依頼から総会当日に関する各種連絡、また、一般演題受付、査読、プログラム編成、プログラム抄録集作成業務は、会長及び総会事務局が担当するものとする。
3. 会長及び総会事務局は、総会プログラム準備に際し、適宜、委員会に報告をするものとする。
第20条（改定）
本要項は、委員会の議を経て、改訂することができる。
［附則］初年度の特別・招待講演、シンポジウム、専門医・指導士教育プログラム、ワークショップ及び若手プログラムの企画、並びに、初代委員長、初代副委員長（次期委員長、次々期委員長）、初代委員に関して、ここに定める。
（初年度のシンポジウム、専門医・指導士教育プログラム、ワークショップ、若手プログラムの企画）
初年度のシンポジウム、専門医・指導士教育プログラム、ワークショップ、若手プログラム企画に際し、数と時間、会長枠分の数、各分野への割り振り案などの協議、立案は、総会１年前の委員会で決定する。
（初年度招待講演・特別講演）
初年度特別講演、招待講演の決定時期は、総会１年前の委員会とする。
（初代委員長・初代次期委員長の選出と任期）
1. 本学会理事長の指名により、委員長、初代次期委員長を選出する。
2. 初代の委員長の任期は３年半となるが、次代からは２年の任期とする。
3. 初代次期委員長（副委員長）の任期は３年半、委員長１年の任期とする。
（初代次々期委員長の選出と任期）
1. ２０１５年総会会期中に委員会全体会議を開き、初代次々期委員長を選出し、理事会で承認し、理事長が委嘱する。
2. 初代次々期委員長の任期は、副委員長４年、委員長２年の任期とする。
（初代1号委員の委嘱）
２０１４年１月に委嘱された２０１５年及び２０１６年の会長が初代１号委員となる。
（初代２号委員、初代３号委員の委嘱と任期）
1. 初代２号委員小委員長及び初代３号委員小委員長は２０１４年１月に委嘱され、２０１４年３月２８日の第１回委員会全体会議から任期を開始した。
2. 初代２号委員及び初代３号委員は、２０１４年２月に委嘱され、２０１４年３月２８日の第１回委員会全体会議終了時から任期を開始した。
3. 初代２号委員及び初代３号委員は、２０１７年総会終了時までを任期とする。ただし、２０１８年担当小委員長は、２０１９年総会終了時までの任期とする。
4. 初代２号及び３号委員は、初代２号委員、３号委員小委員長と初代２号委員、３号委員の２～４名体制とし、次年度からの２号委員数及び３号委員数は、委員長と２号委員、３号委員小委員長相談の上、最大５名までで追加委嘱する。
（初代４号委員委嘱と任期）
1. 初代４号委員小委員長、及び初代４号委員は２０１４年４月に委嘱され、任期を開始した。
2. 初代４号委員は、２０１７年総会終了時までを任期とする。ただし、２０１８年担当小委員長は、２０１８年総会終了時までの任期とする。
（初代５号委員の委嘱と任期）
1. 初代５号委員は、２０１４年３月２８日の第１回委員会にて選出・委嘱され、任期を開始した。
2. 委員会選出枠初代５号委員は、２０１７年総会終了時までを任期とする。ただし、２０１８年担当小委員長は、２０１８年総会終了時までの任期とする。
（担当総会）
1. ２０１４年から３年半就任する委員は、２０１５、２０１６、２０１７年の総会を担当する。
2. ２０１４年から５年半就任する委員は、２０１５、２０１６、２０１７、２０１８年、２０１９年の総会を担当する。
［附則］本要項は、しばらくの間、毎年見直しを行い、必要な改訂をする。
［附則］本要項は、２０１４年６月５日から施行する。
改定 ２０１４年１２月１４日
改定 ２０１５年５月３１日
改定 ２０１５年１２月２０日
改定 ２０１６年６月９日
改定 ２０１６年１２月１１日