理事会からのお知らせ
- 2010.6.10
- 36名が新たに評議員に選任されました。
| （五十音順・氏名 所属 役職） | |
| 青木 元邦 | 森之宮医療大学保健医療学部教授 |
| 磯貝 典孝 | 近畿大学医学部形成外科学主任教授 |
| 板見 智 | 大阪大学大学院医学系研究科皮膚・毛髪再生医学寄附講座教授 |
| 市岡 滋 | 埼玉医科大学形成外科・美容外科教授 |
| 芋川 玄爾 | 東京工科大学応用生物学部教授 |
| 内沼 栄樹 | 北里大学医学部形成外科・美容外科学主任教授 |
| 大櫛 陽一 | 東海大学医学部教授 |
| 川名 誠司 | 日本医科大学皮膚科学教室主任教授 |
| 楠本 健司 | 関西医科大学形成外科学講座教授 |
| 斎藤 充 | 東京慈恵会医科大学病院整形外科講師 |
| 酒井 成身 | 国際医療福祉大学三田病院形成外科教授 |
| 佐藤 聡 | 日本歯科大学新潟生命歯学部歯周病学講座教授） |
| 里 直行 | 大阪大学大学院医学系研究科遺伝子治療学講座准教授 |
| 里村 一人 | 鶴見大学歯学部口腔外科学第二（口腔内科学）講座教授 |
| 真田 弘美 | 東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻老年看護学/創傷看護学教授 |
| 島村 宗尚 | 大阪大学大学院医学系研究科老年・腎臓内科助教 |
| 坪井 良治 | 東京医科大学医学部皮膚科学教授 |
| 冨田 哲也 | 大阪大学大学院医学系研究科運動器バイオマテリアル学准教授 |
| 中神 啓徳 | 大阪大学大学院 大阪大学・金沢大学・浜松医科大学連合小児発達学研究科健康発達医学寄附講座教授 |
| 中村 巧 | 医療法人社団中村整形外科リハビリクリニック理事長 |
| 中村 文隆 | 帝京大学ちば総合医療センター第三内科主任教授、副院長、心臓血管センター長 |
| 中山樹一郎 | 福岡大学医学部皮膚科教授 |
| 西川 満 | アルフレッサホールディングス㈱取締役常務執行役員 |
| 東 幸仁 | 広島大学大学院医歯薬総合研究科心臓血管生理医学准教授 |
| 百束 比古 | 日本医科大学形成外科主任教授、日本医科大学付属病院形成外科・美容外科部長 |
| 船坂 陽子 | 日本医科大学皮膚科准教授 |
| 細川 亙 | 大阪大学大学院医学系研究科外科系臨床医学専攻器官制御外科学講座形成外科学教授 |
| 前村 浩二 | 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科循環病態制御内科教授 |
| 松井 裕史 | 筑波大学大学院人間総合科学研究科講師、筑波大学附属病院光学医療診療部副部長 |
| 森本 達也 | 静岡県立大学薬学部分子病態学教授 |
| 森脇 真一 | 大阪医科大学皮膚科教授 |
| 山本 雅之 | 東北大学副学長、東北大学大学院医学系研究科長、医学部学部長 |
| 山本 有平 | 北海道大学大学院医学研究科機能再生医学講座形成外科学分野教授 |
| 吉田 雅幸 | 東京医科歯科大学生命倫理研究センター教授 |
| 吉野 文彦 | 神奈川歯科大学附属病院アンチエイジング外来医局長 |
| 渡邊 剛 | 金沢大学医学部心肺病態制御学教授、東京医科大学心臓外科教授 |
- 2010.6
- 定款を一部改正しました。
（改正点）
定款第３条に、支部(地方会)に関する規定を新設し、現行定款第３条以下１条ずつ繰り下げた。 理事及び監事の任期に関する規定である定款第30条を、一部変更した。 改正後の定款は、定款ページをご覧ください。
定款第３条に、支部(地方会)に関する規定を新設し、現行定款第３条以下１条ずつ繰り下げた。 理事及び監事の任期に関する規定である定款第30条を、一部変更した。 改正後の定款は、定款ページをご覧ください。
- 2010.6
- 選挙管理委員会委員長を選任しました。
本年度第3回理事選出選挙実施にともない、選挙管理委員会委員長の選任しました。
葦沢龍人先生（東京医科大学八王子医療センター外科学第五講座准教授、日本抗加齢医学会評議員）
理事会からのお知らせ
- 2010.6
- 栄養・運動療法ガイドライン策定部会設置について
- 日本抗加齢医学会は健康寿命を延伸し、生涯にわたって高いQOLを保つための医療の確立、医療の普及を目指しています。少子高齢化社会において、本会の果たす役割は大きく、特に予防医学を実践するためのインフラ整備は、その中核をなすものであると考えており、これまでなかった栄養・運動の療法を統一的にした日本人のデータによる科学的根拠に基づく実践的ガイドラインを策定し、会員の皆さまに医療現場で利用いただけるものとしたいと思います。
- 2010.6
- 利益相反検討委員会の設置について
- 日本抗加齢医学会において、利益相反状態にあたるスポンサーとの経済的な関係を一定要件のもとに開示させることにより、会員等の利益相反状態を適正にマネジメントし、成果発表の際の透明性や中立性を担保し、社会に対する説明責任を果たす必要があるため、対応を検討する委員会を設置しました。
